ファンドの性格および特色

1. 米国の高利回り社債および新興国公社債を主要投資対象とします。
2. ファンダメンタルズ分析、業種分析およびクレジット・リスク（信用リスク）分析に基づく銘柄選定を基本としたアクティブ運用を行います。
3. モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インクに運用の指図に係る権限を委託します。
4. 原則として毎月、収益分配方針に基づき分配を行います。
5. 為替ヘッジは原則として行いません。

投資リスク

資金動向、市況動向や投資対象国の政治、経済、社会情勢等によっては、 運用の基本方針に従った運用ができない場合があります。

基準価額の変動要因

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動もあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託財産に生じた利益および損失はすべて投資家の皆様に帰属します。

債券の価格変動リスク

金利変動リスク：金利は、景気や経済の情勢等の変化の影響を受けて変動し、それに伴い債券価格も変動します。一般に金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、それに伴いファンドの基準価額が下落することがあります。また、債券の値動きの幅は、残存期間が長いほど大きくなる傾向があります。ファンドは金利変動リスクを伴う債券などの有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。

信用リスク：発行国の債務返済能力等の変化、あるいは、発行企業が経営不振や資金繰りの悪化等に陥り、債券の利息や償還金があらかじめ定められた条件で支払われなくなる（債務不履行）場合、もしくはそうなると予想される場合には債券の価格が下落することがあります。ファンドは信用リスクを伴う債券などの有価証券に投資をするため、元本を割り込むことがあります。また、一般にファンドが投資対象とする債券は、格付のより上位の債券と比較して債務不履行が生じるおそれが高いと考えられます。また、債務不履行が生じた場合には、債券価格が大きく下落し、それに伴いファンドの基準価額が下落することがあります。

為替変動リスク

為替相場は、国内外の経済要因や金利差により変動します。円安方向への為替変動は基準価額の上昇要因のひとつとなりますが、円高方向への為替変動は基準価額の下落要因のひとつとなります。ファンドは為替変動リスクを伴う外貨建資産に投資するため、元本を割り込むことがあります。

カントリーリスク

一般に有価証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。そのため、投資対象有価証券の発行国の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融・証券市場が混乱し、資産価格が大きく変動することがあります。ファンドはこうしたカントリーリスクを伴う有価証券に投資をするため、元本を割り込むことがあります。

※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

リスクの管理体制

委託会社では運用に係るリスクを含む諸リスク管理のために委員会を設置しており、同委員会がファンド・パフォーマンスのモニタリングを行います。また必要に応じて運用担当者への勧告等も行います。運用の再委託を行っている場合には、再委託先の管理体制等も定期的に監視します。コンプライアンス部門では、運用ガイドライン、社内規程等の遵守状況を監視します。

その他の留意点

クーリング・オフについて
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ファンドに係る手数料および費用

お客様には以下の費用をご負担いただきます。

ご購入時に、直接ご負担いただく費用
ご購入手数料	ご購入申込受付日の翌営業日の基準価額に販売会社が個別に定める3.15％（税抜3.00％）以内の率を乗じて得た額とします。 ※償還乗換え等によりファンドを購入される場合、無手数料でお取扱いすることがあります。 詳細は、ご購入／ご換金要項をご覧下さい。
保有期間中に、間接的にご負担いただく費用
信託報酬	純資産総額に年1.6275％（税抜1.55％）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用	以下の費用は運用状況等により変動するものであり、あらかじめ料率、上限額等を表示することができません。 組入有価証券を売買する際に生じる取引費用 外貨建資産の保管費用 信託事務の処理に要する諸費用 受託会社の立替えた立替金の利息 投資信託財産に関する租税 投資信託財産に係る監査報酬 法律顧問に対する報酬 投資信託説明書（目論見書）、有価証券報告書などの法定書類作成、印刷、提出および交付に係る費用 投資信託振替制度に係る費用および手数料 ※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ご換金時に、直接ご負担いただく費用
信託財産留保（相当）額	ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口あたり）に0.3％の率を乗じて得た額とします。

上記費用の合計額は保有期間等に応じて異なるため、あらかじめ表示することができません。

お申込みメモ

信託設定日	平成10年4月28日
信託期間	原則として、平成25年4月10日まで。
決算および収益分配	原則として、年12回の決算時（毎月10日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に収益分配方針に基づき分配します。委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
お申込取扱場所	販売会社の本・支店、営業所等
お申込時間	原則として、午後3時までにお申込みが行われ、かつ販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日のお申込受付分とします。 ニューヨーク証券取引所の休業日あるいはニューヨークの銀行休業日にはお申込みの受付は行いません。
ご購入単位	最低申込単位を i ) 一般コース 1万口以上1口単位 ii ）自動けいぞく 投資コース 1万円以上1円単位 として、販売会社が個別に定める単位とします。 ※販売会社によっては、どちらか一方のお取扱いとなる場合があります。 詳細は、ご購入／ご換金要項をご覧下さい。
ご購入価額	ご購入申込受付日の翌営業日の基準価額
ご購入代金のご入金日	ご購入申込受付日から起算して5営業日目までにお申込みの販売会社にお支払いください。なお、販売会社が別に定める日がある場合には、その期日までにお支払いください。
ご換金単位	販売会社が個別に定める単位とします。
ご換金価額	ご換金には、解約請求または買取請求があります。解約（買取）価額は、ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保（相当）額を控除した価額となります。
ご換金代金のお支払日	原則として、ご換金申込受付日から起算して5営業日目からお申込みの販売会社にてお支払いします。
課税関係等	原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。税法が改正された場合等にはその内容が変更になる場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。