ファンドの特色

1. 高金利で為替見通しが良好な、先進国と新興国の10カ国^*1に分散投資します。

• 相対的に金利水準の高い世界各国（新興国を含みます。）の債券および短期金融商品等に、為替見通しを勘案して投資を行うことにより、安定した金利収入の獲得と中長期的な投資信託財産の成長を目指して運用を行います。
• 投資対象とする各通貨への配分は、均等とすることを基本とします。
• 投資対象とする債券の残存期間は通常3年以下とし、ポートフォリオのデュレーション^*2は原則として0～2年程度に維持することを基本とします。
• 外貨建て資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
• *1 投資対象通貨の見直し、入れ替えなどを行う場合に、10通貨とならないことがあります。
• *2 デュレーションとは、金利が変動した場合、債券価格がどの程度変動するかを示す指標のことです。この数値が大きいほど、金利変動に対する債券価格の変動率が大きくなります。

2. 「毎月分配型」と「年2回決算型」があります。

• 《安定分配》の「毎月分配型」^※、《資産成長性》の「年2回決算型」^※、どちらかを選択できます。
• 「毎月分配型」は毎月15日（休業日の場合は翌営業日）に、収益分配方針に基づいて分配を行います。なお、運用成績次第ではボーナス分配を行う場合があります（当面2月、8月を予定）。
• 「年2回決算型」は毎年2月15日および8月15日（休業日の場合は翌営業日）に、収益分配方針に基づいて分配を行います。
• ※ 毎月分配型、年2回決算型のいずれも、委託会社の判断により分配を行わない場合があります。

3. モルガン・スタンレーの2つの専任の運用チームが《先進国と新興国》を担当します。

• 先進国通貨部分、新興国通貨部分、それぞれ専任の運用チームが担当し、世界最大級の金融グループ「モルガン・スタンレー」がグローバル市場で培ったノウハウを最大限に活かして運用を行います。

投資リスク

基準価額の変動要因

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動もあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託財産に生じた利益および損失はすべて投資家の皆様に帰属します。

金利変動リスク

金利は、景気や経済の情勢等の影響を受けて変動し、それに伴い債券価格も変動します。一般に金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、それに伴いファンドの基準価額も下落することがあります。また、債券の値動きの幅は、残存期間が長いほど大きくなる傾向があります。ファンドは金利変動リスクを伴う債券などの有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。

信用リスク

発行国の債務返済能力等の変化、あるいは、発行企業が経営不振や資金繰りの悪化等に陥り、債券の利息や償還金があらかじめ定められた条件で支払われなくなる（債務不履行）場合、もしくはそうなると予想される場合には債券の価格が下落することがあります。また、ファンドが投資対象の一部とする新興国債券は、一般に先進国債券と比較して債務不履行の生じるおそれが高いと考えられ、債務不履行が生じた場合には債券価格が大きく下落します。ファンドは、信用リスクを伴う債券などの有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。

為替変動リスク

為替相場は、国内外の経済要因や金利差により変動します。円安方向への為替変動は基準価額の上昇要因のひとつとなりますが、円高方向への為替変動は基準価額の下落要因のひとつとなります。ファンドは、為替変動リスクを伴う外貨建資産に投資するため、元本を割り込むことがあります。

カントリーリスク

一般に有価証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。そのため、投資対象有価証券の発行国の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融・証券市場が混乱し、資産価格が大きく変動することがあります。特に、ファンドが投資対象の一部とする新興諸国の経済状況は先進諸国と比較して、一般に脆弱である可能性があります。経済成長率、インフレ、国際収支、外貨準備高等の経済状況の好転や悪化、政治不安や社会不安、外交関係、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制など、種々の規制や政策の変更等により新興国債券への投資は著しく悪影響を被る可能性があります。また、ファンドでは、新興国債券への投資にあたっては、主に新興諸国の自国市場へ投資します（現地通貨建債等）。新興諸国の自国市場は、一般に先進諸国に比べて制度やインフラストラクチャーが未発達で市場規模が小さく、流動性も低く、変動も大きいと考えられ、決済の遅延・不能等が発生する可能性があります。ファンドは、こうしたカントリーリスクを伴う有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。

その他の留意点

クーリング・オフについて
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ファミリーファンド方式について
ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴なう資金変動等があり、その結果、マザーファンドにおいて売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響が及ぶ場合があります。

リスクの管理体制
委託会社では運用に係るリスクを含む諸リスク管理のために委員会を設置しており、同委員会がファンド・パフォーマンスのモニタリングを行います。また、必要に応じて運用担当者への勧告等も行います。運用の再委託を行っている場合には、再委託先の管理体制等も定期的に監視します。コンプライアンス部門では、運用ガイドライン、社内規定等の遵守状況を監視します。

お申込メモ

詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください

設定日	2008年8月28日（木）
信託期間	2018年8月15日まで
決算日
- 毎月分配型	原則として毎月15日（休業日の場合は翌営業日）
- 年2回決算型	原則として毎年2月15日および8月15日（休業日の場合は翌営業日）
収益分配	分配対象額は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当収益と売買益（評価益を含みます。）等の範囲内とします。
- 毎月分配型	収益分配金額は、分配対象額の範囲内で委託会社が決定するものとし、配当等収益等を中心に安定した分配を行うことを基本とします。ただし、基準価額水準等を勘案し、前記の安定分配相当額のほか、分配対象額の範囲内で委託会社が決定する額を付加して分配する場合があります。分配対象額が少額の場合は分配を行わない場合もあります。
- 年2回決算型	収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場環境等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。
申込日	原則として、販売会社の営業日に受付けます。ただし、ニューヨーク証券取引所あるいはニューヨークまたはロンドンの銀行の休業日に該当する日は、お申込みの受付は行いません。
購入単位	1万口以上1万口単位（当初元本1口＝1円）または1万円以上1円単位
購入価額	ご購入申込受付日の翌営業日の基準価額 （ご購入代金は、原則としてご購入申込受付日から起算して6営業日目までにお支払いいただきます。）
換金価額	ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額とします。
換金代金の支払	原則としてご換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社にてお支払いいたします。
課税関係	原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。税法が改正された場合等にはその内容が変更になる場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
受託会社	三菱UFJ信託銀行

ファンドの費用

詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください

当ファンドのご購入/ご換金時や保有期間中には、以下の費用がかかります。

直接ご負担いただく費用
購入手数料	ご購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、お申込口数に応じて以下の率を乗じて得た額となります。 1億口未満   3.150％ （税抜3.0％） 1億口以上   1.575％ （税抜1.5％）
信託財産留保額	ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.15%の率を乗じて得た額となります。
間接的にご負担いただく費用
信託報酬	純資産総額に年0.9975％（税抜0.95%）の率を乗じて得た額となります。
その他の費用	信託事務の処理に要する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、監査報酬、法定書類関係費用（作成、印刷、交付等）を、投資信託財産より間接的にご負担いただきます。これらの費用は投資信託財産の規模、運用状況等によって変動しますので、あらかじめその金額、計算方法などを表示することができません。
直接および間接的にご負担いただく費用の合計額は、運用状況、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。