ファンドの特色

1. 日本を除く世界の債券市場に幅広い収益機会を求め、安定した収益確保を目指します。
   モルガン･スタンレー･グローバル･ボンド･マザーファンドを通じて、日本を除く世界主要先進国の格付けの高い公社債(原則としてA格以上）を中心に投資します。 ベンチマークはシティグループ世界国債インデックス(除く日本、円ベース:25%為替オープン＋75%為替ヘッジ)※とします。
2. 投資助言会社から運用に係るアドバイスおよび情報提供を受けます。
   各種債券の種別･業種分析による分散投資と信用リスク分析を行う「モルガン･スタンレー･インベストメント･マネジメント･ インク」および「モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッド」から運用に係るアドバイスおよび情報提供を受け、運用の効率化に努めるとともに、モルガン･スタンレー･グループが擁するノウハウを最大限に活用します。
3. 日本を除く世界の債券市場に幅広い収益機会を求め、安定した収益確保を目指します。ファンドの運用にあたっては、短期の金利予測や為替予測に依存せず、長期的な観点から相対的な割安性を重視した分析に基づくバリュー・アプローチにより投資を行います。
4. 実質外貨建資産については、世界各国のファンダメンタルズ分析による通貨価値に基づいた機動的な為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ります。
   ファンドの外貨建て部分の約75%を中心に為替ヘッジすることを基本とします。各通貨への投資配分については、他の戦略から独立して戦略を策定し、割高な通貨やファンダメンタルズが悪化している通貨への投資は避け、相対的に高い利回りが得られ、かつ国際競争力を維持できるような為替レートで推移し、さらに上昇トレンドにある通貨の投資配分を高めるよう機動的に変更を行います。

※シティグループ証券株式会社の承諾を得た上で、当社が計算したものです。シティグループ世界国債インデックスは、シティグループ･グローバル･マーケッツ･インクが開発したインデックスです。

投資リスク

資金動向、市況動向や投資対象国の政治、経済、社会情勢等によっては、 運用の基本方針に従った運用ができない場合があります。

基準価額の変動要因

投資信託は、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動もあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資信託は預貯金と異なり、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託財産に生じた利益および損失はすべて投資家の皆様に帰属します。

金利変動リスク

金利は、景気や経済の情勢等の変化の影響を受けて変動し、それに伴い債券価格も変動します。一般に金利が上昇した場合には、債券の価格は下落し、それに伴いファンドの基準価額が下落することがあります。また、債券の値動きの幅は、残存期間が長いほど大きくなる傾向があります。ファンドは金利変動リスクを伴う債券などの有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。

信用リスク

発行国の債務返済能力等の変化、あるいは、発行企業が経営不振や資金繰りの悪化等に陥り、債券の利息や償還金をあらかじめ定められた条件で支払われなくなる（債務不履行）場合、もしくはそうなると予想される場合には債券の価格が下落することがあります。ファンドは信用リスクを伴う債券などの有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。

為替変動リスク

為替相場は、国内外の経済要因や金利差により変動します。円安方向への為替変動は基準価額の上昇要因のひとつとなりますが、円高方向への為替変動は基準価額の下落要因のひとつとなります。ファンドは為替変動リスクを伴う外貨建資産に投資するため、元本を割り込むことがあります。

カントリーリスク

一般に有価証券への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。そのため、投資対象有価証券の発行国の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融・証券市場が混乱し、資産価格が大きく変動することがあります。ファンドはこうしたカントリーリスクを伴う有価証券に投資するため、元本を割り込むことがあります。

その他の留意点

クーリング・オフについて
ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ファミリーファンド方式について
ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、ファンドが投資対象とするマザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等に伴なう資金変動等があり、その結果、マザーファンドにおいて売買等が生じた場合などには、ファンドの基準価額に影響が及ぶ場合があります。

リスクの管理体制
委託会社では運用に係るリスクを含む諸リスク管理のために委員会を設置しており、同委員会がファンド・パフォーマンスのモニタリングを行います。また必要に応じて運用担当者への勧告等も行います。

ファンドに係る手数料および費用

お客様には以下の費用をご負担いただきます。

ご購入時に、直接ご負担いただく費用
ご購入手数料	ご購入申込受付日の翌営業日の基準価額に販売会社が個別に定める3.15％（税抜3.00％）以内の率を乗じて得た額とします。 ※償還乗換え等によりファンドをご購入される場合、無手数料でお取扱いすることがあります。 詳細は、ご購入／ご換金要項をご覧下さい。
保有期間中に、間接的にご負担いただく費用
信託報酬	純資産総額に対して年1.2075％ （税抜年1.15％）の率を乗じて得た額とします。
その他の費用	以下の費用は運用状況等により変動するものであり、あらかじめ料率、上限額等を表示することができません。 組入有価証券を売買する際に生じる取引費用 外貨建資産の保管費用 信託事務の処理に要する諸費用 受託会社の立替えた立替金の利息 投資信託財産に関する租税 投資信託財産に係る監査報酬 法律顧問に対する報酬 投資信託説明書（目論見書）、有価証券報告書などの法定書類作成、印刷、提出および交付に係る費用 投資信託振替制度に係る費用および手数料 ※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
ご換金時に、直接ご負担いただく費用
信託財産留保額	ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額（1万口あたり）に0.3％の率を乗じて得た額とします。

上記費用の合計額は保有期間等に応じて異なるため、あらかじめ表示することができません。

お申込みメモ

信託設定日	平成10年11月24日
信託期間	原則として、無期限。
決算および収益分配	原則として、年2回の決算時（毎年5月23日および11月23日。ただし、休業日の場合は翌営業日。）に収益分配方針に基づき分配します。委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
お申込取扱場所	販売会社の本・支店、営業所等
お申込時間	原則として、午後3時までにお申込みが行われ、かつ販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日のお申込受付分とします。
ご購入単位	最低申込単位を i ) 一般コース 1万口以上1口単位 または 1万円以上1円単位 ii ）自動けいぞく 投資コース 1円以上1円単位 として、販売会社が個別に定める単位とします。 ※販売会社によっては、どちらか一方のお取扱いとなる場合があります。 詳細は、ご購入／ご換金要項をご覧下さい。
ご購入価額	ご購入申込受付日の翌営業日の基準価額
ご購入代金のご入金日	ご購入申込受付日から起算して5営業日目までにお申込みの販売会社にお支払いください。なお、販売会社が別に定める日がある場合には、その期日までにお支払いください。
ご換金単位	販売会社が個別に定める単位とします。 詳細は、ご購入／ご換金要項をご覧下さい。
ご換金価額	ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額となります。
ご換金代金のお支払日	原則として、ご換金申込受付日から起算して5営業日目からお申込みの販売会社にてお支払いします。
課税関係等	原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。税法が改正された場合等にはその内容が変更になる場合があります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。